不二熱学グループとメイワ、R290空調用チラーを協働開発へ(2022年特別号『アクセレレート・ジャパン』掲載記事)

不二熱学工業株式会社 代表取締役社長 近藤 康之氏

2022年2月1日〜2月4日の4日間、東京・ビッグサイトにて開催された「HVAC&R JAPAN 2022」(主催:一般社団法人日本冷凍空調工業会)。本展示会では自然冷媒機器の新規参入メーカーの姿も見られたが、そのひとつが不二熱学グループと株式会社メイワによる、R290採用の空調用小形HPチラーだ。

2024年の発売に向け準備進める

省エネ効果だけでは、今後の市場の変化には対応できない。空調衛生設備の設計、施工、サービスを展開する不二熱グループは施工業者だが、ライフサイクルコストへの観点と、メーカー側の立場で自然冷媒の技術への知見を深めたいという思いから、R290チラーの開発を決定。チラーの開発といった冷熱事業を展開するメイワと協働で、プロジェクトを進めている。

不二熱学工業とメイワ、R290空調用チラーを協働開発へ【HVAC&R JAPAN 2022】

不二熱学工業株式会社の近藤 康之氏は、冷媒に関する規制が多い現状において、R290という選択で「業界に一石を投じたい」という考えもあると話す。現在は第一次試作品が完成し、目標の冷暖房能力を確保できる段階まで来ているという。今後は2024年4月発売を目標に、制御テストやフィールドテストを各1年ずつ実施する予定だ。

 

今回の参考展示では、環境配慮型の設計であること、水循環方式でR290が室内に送られないため、室内への漏えいリスクがないということから、来場者からは好反応だったという。納入先として想定しているのは、店舗や工場の休憩所といった小規模スペースだ。展示されたチラーは、冷房能力が4.5kW、暖房能力が5.0kWを有するという。

 

これからの開発では、COPの向上、負荷変動及びデフロスト運転への対応、冷媒漏えい時の安全装置の動作確認、コスト低減といった種々の課題をクリアすることとなる。それと並行して、不二熱グループは社員への教育を徹底し、自社でR290機器の施工、保守点検を行える運用体制を整えていく予定だ。

参考(2022年特別号『アクセレレート・ジャパン』)

拡大する自然冷媒ソリューション、新たな技術が一堂に会する【HVAC&R JAPAN 2022 ハイライト】

先駆者たちの用途拡大、注目の新規参入者【HVAC&R JAPAN 2022】

2022年2月1日〜2月4日の4日間、東京・ビッグサイトにて開催中の「HVAC&R JAPAN 2022」(主催:一般社団法人日本冷凍空調工業会)。4年ぶりの開催となった同展示会では、歳月を経てさらに自然冷媒ソリューションを拡大とともに、新たな技術の参入も見られるなど、各社注目の技術が出揃った。

幅広い用途・冷媒の拡大を実感

新型コロナウイルス感染症の影響から、大手メーカーの出展辞退も見られる本展示会。初日である2月1日の来場者が約1,600名にとどまるなど、厳しい状況が続く。それでも、210社・団体が出展する最新技術は、自然冷媒ソリューションの拡大を大いに感じさせるものであった。

 

まず取り上げたいのは、長らくこの市場を牽引し続ける先駆者達が披露する、バリエーションの豊富さだ。

 

日本熱源システム株式会社は、ラインナップが大幅拡大したCO2単独冷凍機「スーパーグリーン」と、最近注目度が高まっているアンモニア冷凍機「ブルーアストラム」の実機を展示。国内で着実に導入実例を伸ばし、幅広い業界への対応力を高めていることを示した。

株式会社前川製作所は「脱燃焼」「脱フロン」「熱の有効利用」という3方針のもと、実機展示されたCO2ヒートポンプ「ユニモ」シリーズをはじめ、アンモニア/CO2、アンモニア直膨、CO2直膨、空気冷媒と長年の技術開発により生み出された、豊富な冷媒システムを用意している。

独自の技術力でエンドユーザーのニーズに応えてきた有限会社柴田熔接工作所は、大型CO2冷凍機と自社システムに最適化されたユニットクーラーを開発。アンモニア、炭化水素にも対応できる技術を、展示会にて披露した。

こうしたメーカーらは、4年前とは比較にならないほど商品バリエーション、冷媒の選択肢が増えていることを示してくれた。

新たな製品開発、市場と丹生への期待

一方、本展示会では先々の展開が楽しみな、新たなシステム開発も見られた。

 

株式会社富岡電子工業は、取り外し可能な冷凍機-冷却器一体型のR290内蔵式ユニットを積載したショーケース、そしてCO2対応の別置型ショーケースの2種類を展示。2種の製品は、ともに他社とは差別化された技術が採用されている。

株式会社メイワと不二熱学グループは、共同開発中のR290空調用小形チラーを参考展示した。同製品は2024年4月の販売開始を目標に、目下テストが続けられているところだ。

それぞれのプロジェクトでは、開発に伴う法規制への対応、開発に伴うコストと時間など課題はいまだ多い。それらがクリアされれば、国内の技術開発や導入事例はさらに加速を見せてくれるという期待感が得られた。