パリに本部を置き、政府や企業にエネルギー政策を提言する国際機関である国際エネルギー機関（IEA）は、2021年5月18日に「2050年までに排出量を実質ゼロにする」ための可能性について、ヒートポンプが重要な役割を担う等の内容を含めた詳細な報告書を発表した。
2045年までに建物の暖房需要の50％をヒートポンプへ移行
IEAは報告書「Net Zero by 2050: A Roadmap for the Global Energy Sector」と呼称する（正式名は“Net Zero by 2050: A Roadmap for the Global Energy Sector – “the world’s first comprehensive study of how to transition to a net zero energy system by 2050 while ensuring stable and affordable energy supplies, providing universal energy access, and enabling robust economic growth.”）
IEAが策定したエネルギー分野のロードマップによると、各国政府がクリーンエネルギーの推進と化石燃料の使用量削減に迅速に取り組めば、数百万人の雇用を創出し、経済成長を高め、ネットゼロを達成し続けることができるという。報告書では、世界がパリ協定の気候目標を達成してネットゼロを達成するためには、ヒートポンプと効率的な冷却技術が重要な役割を果たすことが強調されている。
例えば本ロードマップでは、400以上のマイルストーンの中で、2025年からの化石燃料ボイラーの販売禁止を提案。2045年までに、建物の暖房需要の50％をヒートポンプで賄うべきだと主張する（現在も自然冷媒使用のヒートポンプは、すでに建築用途で採用されるケースが増えている）。また、ロードマップではゼロカーボンに改修された既存の建物の割合を、現在の1％未満から、2030年には20％、2050年には85％以上にまで高める必要があると結論づける。
そのためには、ヒートポンプの設置台数を2020年の1億8,000万台から2030年に6億台へと4倍以上に増やし、2050年には18億台へと10倍以上に増やす必要がある。また、新たな化石燃料プロジェクトへの投資を直ちに禁止し、2035年には内燃機関自動車の販売を禁止するなどのマイルストーンを提案する。
