米国におけるCO2超臨界冷凍機のリーディングユーザーであるALDI U.S.は、先日発表した2022年のサステナビリティ進捗報告書において、現在2,000店舗のうち約500店舗でCO2を主要冷媒として使用していることを明らかにした。
関係各所から高い評価
これらの取り組みは、店舗数の拡大と既存の米国ALDI店舗をより持続可能なものに改装するための、50億米ドル（約6,388億円）以上に相当する5年間のプロジェクトの一部によって実現された。同社によると、より環境に優しい冷媒への移行は、この改装プロジェクトにおける大きな焦点となっいるという。
ALDI U.S.では、CO2ベースのシステムに加えて、約10店舗でフルまたはハイブリッドR290システムを使用しており、2022年末までにさらに10店舗をR290に移行する予定だ。また、米国内の全倉庫25店舗でアンモニアを使用している。
同社によると、2025年までに温室効果ガス排出量を26％削減する取り組みの一環として、毎年約75店舗が「ニアゼロGWP冷媒」に移行する予定だ。ドイツの小売大手ALDI Südの一部門で36州に店舗を持つALDI U.S.は、この目標の対象に会社のオフィス、地域の倉庫、店舗からの冷媒漏れによる排出を含めている。
「（2021年に）私達は、すでに地球の資源とそれに依存する人々に与えているプラスの影響を加速させるために、科学的根拠に基づく野心的なサステナビリティ目標を設定しました。これらの目標に向かって前進したことに大きな誇りを持っていますが、同時に、お客様もより持続可能になるように商品価格も維持してまいります」と、ALDI U.S.のCEO、ジェイソン・ハート氏は付け加えた。
進捗状況について、ALDI U.S.は自然冷媒への移行により、2015年以降、1店舗あたりの潜在的な炭素排出の被害平均を50％以上引き下げることができましたたと説明する。
自然冷媒の採用だけでなく、ALDI U.S.はエネルギー効率の高いHVACシステムを導入し、エネルギー管理制御を使用してリアルタイムに監視することでエネルギー消費を削減しました。また、トランスクリティカル（TC） CO2システムからの熱回収を店舗の空調システムに組み込んだ空間暖房に利用している。
2021年、Brightly.ecoはアメリカ最大の食料品チェーン店のランキングで、ALDI U.S.を「最も持続可能な食料品店」として選出した。自然冷媒への移行など、冷蔵の持続可能性を高める取り組みは、米国環境保護庁（EPA）からも評価されている。
ALDI U.S.は、2020年と2021年にEPA GreenChillの店舗認定を、全米の他の食料品小売業者の合計よりも多く取得したという。この認定は、冷媒の漏れを減らしより環境に優しい冷媒への移行に取り組んでいる組織に与えられるものだ。
ALDI U.S.の顧客に宛てた手紙の中で、ハート氏は次のようにつづったという。
私達のビジネスの成長が、私達を取り巻く環境の悪化を招かないという確実な事実に、私は最も興奮するのです。
ALDI U.S. CEO ジェイソン・ハート氏
参考
CO2 is Primary Refrigerant in 25% of ALDI U.S. Stores
※本記事は英語で作成後、日本語に翻訳されております。
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